今注目のBtoBの動画マーケティング！Youtube以外の動画配信プラットフォームの選定ポイントと活用事例

Sambushi編集部です！

「動画」を見ることが当たり前になってきている昨今において、自社製品・サービスのPRを目的としたBtoCだけではなく、BtoBマーケティングにおいても「動画コンテンツ」の活用が重要視されてきています。

そんな中、動画の活用方法がわからない…、動画を上手く活用できていない…と頭を抱えている企業も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、企業向け動画プラットフォームの選び方とおすすめサービス、企業の動画活用事例の紹介を通して、企業のBtoB動画マーケティングを成功に導きます。
動画マーケティングの活用による効果的な情報発信で、より多くの顧客にアプローチしていきましょう！

BtoBの動画マーケティングとは

BtoBとは、Business to Businessの略。つまり、企業が企業に対して商品やサービスを提供するビジネスモデルのことを言います。
動画マーケティングとは、動画（映像コンテンツ）を活用して集客や宣伝活動、企業ブランディングや商品・サービスの販売戦略を行うことです。

つまり、BtoBの動画マーケティングとは、企業が企業に対して動画を活用した販売戦略を実施すること。この施策を通して、新規顧客獲得や商品・サービスの認知度拡大、最終的には売上げアップへとつなげることが可能です。

BtoB動画マーケティングが注目されている背景

なぜ今、多くの企業がBtoBの動画マーケティングに焦点をあて、導入を推し進めているのでしょうか。
その背景の一つに、BtoBの営業・マーケティングスタイルの変化が挙げられます。
新型コロナウイルス感染拡大により、企業の営業活動は非接触での活動が求められました。多くの企業はオンライン商談やウェビナー（インターネット上で配信するセミナー）など顧客とのコミュニケーション手段をオンラインにシフト。さらに、オンライン上でのコミュニケーションをより豊かにするための施策の一つとして、「動画コンテンツ」の導入が進められています。

また、5Gなど通信の高速・大容量化が進んだことも動画マーケティングの導入を加速させています。
通信環境が整えば、動画コンテンツのユーザーの離脱率低下につながります。動画の高解像度火が実現すれば、動画のクオリティは格段に上がり、よりリッチな配信が可能になります。
企業はブランド力や価値をより表現しやすくなり、動画マーケティングが大きな効果を発揮しやすい状態になったのです。

企業の動画活用事例

動画活用の手法として多くの人が思いつくYouTubeは世界中で圧倒的なシェアを誇ってはいますが、企業がビジネスとして利用する場合には適切でない場合もあります。
BtoBマーケティングにおける動画の活用事例と共に、これらのケースにおいてYoutube（動画共有型）が向いていない理由も解説します。

ウェビナー動画配信でリードを獲得する

ウェビナーとは、オフラインでのイベントや展示会、セミナーをオンライン化したものです。ウェビナーはあらかじめテーマを決めて参加者を募るため、見込み客に近い良質なターゲットを集められます。また、質疑応答などチャットで双方向のコミュニケーションをとることで、ユーザーの関心を高めることも可能です。

なお、ウェビナー動画の配信はYoutube上ではなく、企業占有型動画プラットフォームを利用して自社サイト上に掲載することをおすすめします。というのも、YouTubeなど無料のプラットフォームで配信されている動画は、容易にコピーできてしまうからです。企業占有型動画配信プラットフォームであれば、公開範囲を限定できるため著作権が守られるうえに、セキュリティも高いため安心して利用できます。
また、企業占有型動画プラットフォームの中には、自社サイトのアクセス解析データなどと連携できるものもあるため、より詳細な視聴データを取得することも可能です。

自社の商品やサービスの魅力を伝わる動画で営業活動

BtoBの動画活用の中でも特に一般的なのが、自社商品やサービスを担当者や経営者へ訴求するために制作された動画コンテンツです。
商品紹介系の動画はWebサイトとの相性がよく、動画コンテンツとして適切なタイミングで届けることで、商品やサービスの理解が深まり、コンバージョン率（成約率）の底上げが期待できます。

なお、Youtubeを使って商品紹介動画を配信する場合は、注意が必要です。Youtubeでは自社の動画に「関連する動画」として競合他社の商品動画などが表示されてしまう可能性があります。また、企業によっては業務中にYouTubeへのアクセスをブロックしているケースもあるでしょう。
企業占有型の動画配信プラットフォームであれば、競合他社の商品動画が一緒に表示されることも、ブロックが原因で顧客を逃す心配もありません。

動画コンテンツを販売してマネタイズ

動画コンテンツを販売することで収益化する活用方法もあります。課題解決のノウハウや著名人へのインタビューなど、自社独自の情報をもとに作成された動画コンテンツを作成し、企業に購入してもらうことで収益を得るというものです。
ただし、有料で販売する以上、無料コンテンツにはない独自かつ最新の価値ある情報を提供する必要があります。

Youtubeでも、広告収入やスーパーチャットの投げ銭、メンバーシップによる収益を得ることもできますが、企業向け動画配信プラットフォームには動画コンテンツを販売したり、サブスクリプションとして利用料金を徴収するなど、幅広いマネタイズ手法が用意されています。
そのため、動画配信によるマネタイズ（収益化）を検討している場合は、企業向け動画配信プラットフォームを利用する方がより効果的でしょう。

動画配信プラットフォームを選ぶポイント

動画配信を行うにあたってまず必要なものは、動画配信プラットフォーム（動画配信システム）です。
自社に適したプラットフォームを見つけるために、選考に必要なポイントを押さえておきましょう。

配信形式は「オンデマンド配信」と「ライブ配信」のどちらか

動画の配信方法には、「オンデマンド配信（ストリーミング配信）」と「ライブ配信」の2つの形式があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

オンデマンド配信は、事前に録画した動画をストリーミング配信する形式です。YouTubeやTikTokなどにある動画をイメージするとわかりやすいでしょう。
視聴者はいつでも視聴することができ、巻き戻しや早送りも可能。自分のペースで視聴できるメリットがあります。
配信者側である企業は、事前収録のため、撮り直しが何度でもできるうえに、編集や演出を加えることもできます。また、永続的に配信することができるので、長期的にビジネスに貢献し続けることも可能です。
ただし、オンデマンド配信では、視聴者はそれぞれ好きなタイミングで視聴するため、リアルタイムで視聴者の反応をうかがうことはできません。

ライブ配信は、動画をリアルタイムで配信する形式です。YouTube LiveやZoomなどを利用したウェビナー、インスタライブなどが有名です。
視聴者も配信者側の企業も、リアルタイムでお互いの様子を見ることができるため、お互いの距離感が近く感じられます。質疑応答など双方向でのコミュニケーションも可能で、昨今急速に普及が進んでいる状況です。
ただし、一発勝負のため、失敗やミスによって企業イメージを損なうリスクが伴ったり、決められた時間の配信となるため視聴者側の時間調整が必要だったりといったデメリットもあります。

これらの配信形式の特徴を理解した上で、どちらのタイプで配信するか、あるいは内容によって使い分けるかを事前に想定をしておくことが重要です。
特にライブ配信を検討している場合には、ライブ配信に対応していないプラットフォームもあるので注意してチェックしましょう。

配信の仕組みは「動画共有型」か「企業専有型」のどちらか

動画プラットフォームは、仕組みの違いによって「動画共有型」と「企業専有型」の2つのタイプにわけられます。

動画共有型では、動画コンテンツを運営プラットフォームの共有サーバー上に置きます。不特定多数のユーザーが動画をアップロードし、不特定多数のユーザーがそれを視聴するタイプです。
代表例としては、YouTubeやTikTok、InstagramやTwitter、Facebookが挙げられます。
無料で配信・視聴できる点が最大の特徴です。また、プラットフォーム自体に「ランキング」や「サジェスト機能」があるため、拡散を狙いやすいこともメリットです。
ただし、広告動画や関連動画の表示などそのプラットフォームが定めたレギュレーション以外の形では利用できないなど、自由度が低いというデメリットがあります。

企業専有型では、プラットフォームが保有している動画配信機能を、ユーザーである企業が自社保有のシステムの一部のように使うことができます。
多くは有料ですが、動画共有型に比べ自由度が高い点が特徴です。たとえば、任意のユーザーのみが視聴できるように設定できたり、ユーザーの視聴傾向の分析が細かくできたりと、ビジネス上役立つ機能を多く搭載しています。
また、セキュリティが強固で情報漏洩のリスクが低いため、安全性の高い環境での動画配信が可能です。
一方で、動画共有型と比べて拡散性が低く、自由な流入が少ない点がデメリットです。

動画共有型と企業専有型は、どちらが優れているというものではありません。それぞれの特徴を理解した上で、自社のビジネスに合ったプラットフォームを選ぶことが重要です。
たとえば、動画マーケティングをゼロからスタートする場合には、拡散性の高い共有型が適していることもあるでしょう。また、「動画共有型」上でコンテンツを部分的に公開し、動画全体は自社プラットフォームで配信するなど両方をかけ合わせた運用も考えられます。
動画をビジネスに最大限活用するためには、さまざまな角度から顧客接点を上げていく必要があります。ひとつの方法に固執せず、それぞれの特徴を活かして適切に使い分けていくことが重要です。

動画の保存容量が十分か

動画プラットフォームは、サービスによって動画をアップロードできる容量や月間転送量、保存容量が異なります。頻繁に動画をアップロードしたり、再生時間が長い動画を使用する場合には、十分な容量のある動画配信プラットフォームを選ぶ必要があります。

ただし、動画容量が大きくなるにつれてその分コストも高くなります。自社で現在運用している動画の再生時間から必要な容量を見積もる、あるいは、参考動画を作成して必要な容量を算出するなどして自社の運用に合った動画配信プラットフォーム・プランを選びましょう。

外部システムと連携できるか

API連携が可能なプラットフォームであれば、自社システムとの連携によってより効果的な運用が実現します。
たとえば、社員研修など社内向けの動画配信を行うのであれば、認証基盤やLMS（eラーニングの学習状況を管理する学習管理システム）と連携できるものを選ぶといいでしょう。LMS連携できれば、LMS上からの動画アップロードやユーザーの動画閲覧状況の管理ができます。

また、外部に向けての動画配信を想定している場合は、SNSなどと連携することで顧客が利用しやすくなります。
他にも、MAツール（マーケティングオートメーションツール）と連携して、動画の再生回数や訪問者数などのデータを紐づけて、新規顧客の獲得や見込み顧客の育成に活用するなど、動画の活用目的に合わせた連携機能が高いプラットフォームを選ぶと便利です。

法人向けおすすめ企業専有型動画配信プラットフォーム5選

ここからは、ビジネスでの活用におすすめの企業専有型の動画配信プラットフォームを5つ紹介します。
企業専有型の動画配信プラットフォーム選びにお役立てください。

【Vimeo】カスタマイズ性が高いのが魅力

Vimeo（ヴィメオ）は企業専有型には珍しく、有料プランだけでなく無料プランも用意されています。無料プランでも動画の再生前後や再生中に広告が表示されない仕様になっており、ユーザーがより動画に集中できる環境が整えられています。
Vimeoでは、ライブ配信や動画の収益化（マネタイズ）、動画分析などが可能です。特に分析機能が充実していて、視聴回数だけでなくユーザーの流入経路や使用しているデバイス、閲覧者が何分で動画を見るのをやめたかなど、視聴者の動向を詳細に、ダッシュボードからわかりやすく確認できます。

【J-Stream Equipmedia】多様な配信方法に対応

J-Stream Equipmedia（ジェイ・ストリーム・イクイップメディア）は、3,000アカウント以上の導入実績を誇る国内最大級の動画配信プラットフォームです。
国産サービスならではの安心のサポート体制と、盤石な配信ネットワークが整っています。
オンデマンド配信はもちろん、ライブ配信・疑似ライブ配信にも対応。使いやすさと充実の機能を備えていながら、月額5万円からとリーズナブルな価格で導入できるのが魅力です。

【Brightcove Video Cloud】様々な外部サービスと連携可能

Brightcove Video Cloud（ブライトコーブ・ビデオ・クラウド）は、アメリカ発の動画配信プラットフォームで日本を含む世界中の企業で採用されています。
eコマースに社内コミュニケーション、ライブストリーミングに分析、収益化やマーケティングなど、1つのプラットフォームにすべてが揃っていて、ビジネスニーズの変化に応じて機能を追加・変更できます。
動画配信でのビジネスに本格的に取り組んでいきたい企業におすすめです。

【millvi】ポータルサイトの構築が可能

millvi（ミルビィ）には、さまざまな業界・業種700社以上の導入実績があります。
充実したサポート体制が魅力で、テクニカルサポートはもちろんのこと、運用目的に合わせたトレーニングや改善提案など、動画活用での成果が出るまで徹底的にサポートしてくれます。
動画マーケティングを初めて導入する企業や運用に不安を抱いている企業におすすめです。

【MOOGA PLUS】費用を抑えて動画配信が可能

MOOGA PLUS（ムーガプラス）は、eラーニング、セミナー、研修、マニュアル、情報共有などさまざまなニーズに対応できる動画配信プラットフォームです。
シンプルで使いやすい管理画面とデータが端末に残らないストリーミング配信によるセキュアな環境が特徴です。
システム上で選択式テストを作成できたり、アンケートを組み合わせた動画配信も可能です。
社員研修や社内の情報共有など、小規模な動画配信を行いたい企業にもおすすめです。

まとめ

BtoBにおける「動画」は、ウェビナーや営業活動、動画コンテンツによるマネタイズなどさまざまな場面で活用されています。
ウェビナーや営業活動に動画を活用することで、新規顧客を獲得し、商品・サービスの認知度を拡大させ、コンバージョン率（成約率）の底上げへとつなげられます。
また、動画コンテンツそれ自体を販売することで収益化することも可能です。

動画マーケティングは、ビジネスの効果を最大化させ、ビジネスを加速化させられる手段の一つです。
まずは自社の動画活用の目的に合った配信形式やプラットフォームを選択すること。そしてビジネスの目的に沿った運用で、ビジネスのさらなる発展を目指しましょう。