企業が適性検査を導入するメリットとは?結果を活用して理想の人材を獲得する方法

適性検査とは、対象者の性格や知的能力、ストレス耐性、行動特性など、目に見えない部分の能力などを見極めるテストです。新卒や中途採用を問わず、多くの企業が選考時に導入しています。自社が理想とする人材を獲得するには、適性検査の結果をどう活かすのかが重要です。本記事では、適性検査の必要性や導入するメリット、採用活動で活用する方法などを紹介します。


適性検査とは?意味と必要性

採用活動時に行う適性検査とは、候補者の性格や知的能力、適性などを見極めるためのテストです。新卒だけでなく、中途採用の選考時にも取り入れられます。

適性検査の種類は、大きく分けると能力検査と性格検査の2種類です。能力検査では、一般常識や論理的な思考、情報処理の能力を確認できます。性格や特性、考え方の習性を確認できるのが、性格検査です。その他にも、知能検査、体力検査、学力検査、心理テストなど、さまざまな種類があります。

なお、適性検査は採用時だけでなく、既存社員に対して行うことも可能です。例えば、対象者の精神状態やストレス耐性の確認などに活用できます。

採用活動に適性検査を導入する3つのメリット

多くの企業が適性検査を導入しているのは、それだけメリットがあるからです。今回は、数ある中から可視化・客観視・ミスマッチに着目して3つのメリットを紹介します。

1.候補者の性格や適性を可視化できる

適性検査は、候補者の内面を知るヒントとなります。面接だけでは相手の性格や思考の癖、価値観などはなかなか見極められません。そこで、選考時に適性検査を受けてもらうと、候補者の内面や素質、適正などを可視化できます。それにより、「短時間の面接で見極めるのが難しい」といった採用担当者の悩みを軽減できます。

2.能力などを客観的に判断できる

選考時は、どうしても個人の主観や好みで見てしまいがちです。また、その人が持つ特性を数値化するのが難しいことも。それにより、採用担当者によって候補者の評価にばらつきが生じることがあります。

選考時、手元に適性検査の結果があれば、候補者の学歴や経歴にとらわれない客観的な判断をできます。新卒で社会人経験がない候補者や、転職など中途採用で未経験の分野に挑戦する候補者であっても、その人が持つ特性を採用担当者で共有できるため、同一の基準で選考を進められるでしょう。

3.入社後のミスマッチを防げる

面接時は自社にマッチした人材だと思ったのに、入社後に思うように活躍できていない。もしくは、入社後に早期退職されてしまう。これらは採用のミスマッチが原因である可能性が高いケースです。企業も候補者も、ミスマッチは防ぎたいところ。

そこで活躍するのが適性検査です。面接時に評価した学歴や職歴、印象だけでなく、候補者の内面を知ることで、自社とマッチした人材なのかある程度は確認できるため、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。離職率や早期退職率が高いと悩んでいる企業は、適性検査を導入することで定着率がアップするかもしれません。

適性検査で分かる主な内容

候補者の内面が見える、適性検査。測定できる内容はさまざまありますが、主なところは基礎(知的)能力、性格(パーソナリティ)、ストレス耐性、適正職務・部署です。それぞれの内容を詳しく紹介していきます。

基礎(知的)能力

適性検査では、仕事で求められる知識や技術を身につける、基礎的な能力を持っているか確認できます。それに加え、どんな仕事でも最低限は求められるであろう、国語(言語分野)と数学(非言語分野)の能力も測れるので、選考時の参考になるでしょう。

性格(パーソナリティ)

こちらの検査では、候補者の内面を探ります。性格や情緒的な特性、協調性や責任感など、目に見えない内面の特徴を把握していきます。基礎(知的)能力と違い、候補者同士の優劣をつけるのではなく、自社の考え方や雰囲気、文化などにマッチしそうか判断する際に役立つ内容です。

ストレス耐性

項目名の通り、その人がどのくらいストレスに耐える力を持っているか測れます。社員がメンタルに不調をきたしたり、ストレスによって業務に支障が出たりするのは企業にとって痛手です。人手不足が加速する今だからこそ、自社で長く働ける人材を探している企業も多いことでしょう。

適性検査でストレス耐性をチェックすることで、メンタル面の不調リスクをある程度は把握できるので、選考時の見極めに役立ちます。

適性職務・部署

その人の特性や個性によって、向いている職務は異なります。それをチェックするのが、こちらの検査です。面接での印象や候補者の学歴・経歴に加え、適性検査の結果も踏まえることで、その人が能力を発揮できる職務・部署に配置できる可能性が高まります。

どんな企業であっても、部署によって雰囲気は異なるものです。候補者に合う職務・部署に配置することで、ハイパフォーマンスに期待ができます。さらに、職場の雰囲気になじむことで早期退職されるリスクを抑えられるでしょう。

適性検査の結果を採用活動で活用する方法

候補者の性格や能力、ストレス耐性など、目に見えない部分が可視化される適性検査。選考時はもちろん、内定後や採用活動が終了した後もさまざまな面で活用ができます。適性検査の結果をいかに活かすかで、企業の採用戦略の質も変わってくるかもしれません。ここでは、適性検査の結果を採用活動で活用する3つの方法を紹介します。

自社と相性の良い人材を見つけるヒントにする

どの企業も考えているのが「自社にマッチした人材を獲得したい」というもの。採用活動を始めて候補者が複数現れた時こそ、適性検査が活躍します。

先述したように、適性検査では候補者の内面を見れますので、自社との相性だけでなく、募集しているポジションに適した人材か否か判断するヒントになります。学歴や経歴、面接時の印象がほぼ同じ候補者がいる時に適性検査の結果を選考に反映すれば、きっと自社と相性の良い人材を獲得できるはずです。

内定者のフォローに活用する

多くの企業が抱えている課題の一つが、内定辞退率の高さです。特に、エンジニア採用など採用市場に人材が限られている場合は、その傾向が顕著にあらわれます。選考時の対応スピード改善などいくつかの解決策がありますが、やはり内定者のフォローも欠かせません。

そんな時に適性検査の結果を活用してみましょう。例えば、適性検査から見える内定者の性格や思考の癖を参考にフォローをする、行動特性に合う入社前研修を行うなど。適性検査の結果はせっかく得られたデータですので、存分に活かすことが大切です。

採用活動を分析するためのデータにする

採用活動は毎年のように行われます。“採用して終わり”ではなく、その年の結果を振り返って今後の採用戦略につなげることが自社の発展につながります。

適性検査は、採用活動を分析するためのデータとして蓄積できます。例えば、合格者と不合格者の適性検査結果を比較すると、自社が今後行うべき採用活動の方向性や、改善したい部分などが見えてくるでしょう。

「Wantedly」で候補者に自社の魅力をアピールするには

300万人のユーザーが登録している、Wantedly(ウォンテッドリー)。従来の採用チャネルとは違い、“共感”でマッチングをする採用オウンドメディアです。Wantedlyだからこそできる自社のアピール方法はたくさんあります。うまく活用して採用活動を成功させるコツを紹介します。

ストーリーに適性検査の実施を掲載する

Wantedlyの特徴といえば、給与の記載をNGとしているところ。その代わり、採用ページやストーリー機能、ダイレクトスカウト機能などを利用できます。Wantedlyでは、いかに候補者からの共感を得られるかが鍵です。この3つの機能を駆使して、理想の人材を獲得しましょう。

数あるWantedlyの機能の中で、自社の魅力を最もアピールしやすいのはストーリー機能です。これはブログのようなもので、構成や内容にルールはありません。例えば、社員の紹介やインタビュー記事、会社の日常風景など、自由に掲載可能です。

適性検査の実施をストーリーに記載すると、候補者からしても「お互いの相性が分かった上で入社できる」と安心してもらえるでしょう。候補者側も、やはり自分に合う会社に入社したいもの。ストーリーで自社の魅力や特徴を存分に発信することで、候補者に興味を持ってもらい、さらには自社のファンになってもらうのです。

Wantedlyの使い方は以下の記事で詳しく紹介しています。

運用代行サービスを活用する

Wantedlyを既に導入していても、ノウハウや人手不足で思うように運用できていない企業も少なくないはず。そんな企業におすすめなのが、運用代行サービスの活用です。

株式会社リファイドでは、メインページや募集記事の他に、ストーリー記事の作成も行います。その他、スカウトテンプレートの作成や応募者への1次対応、応募者管理などもお任せください。先述した適性検査の実施をストーリーに記載するなど、具体的な運用アドバイスもお伝えできます。

Wantedlyの運用がうまくいっていない、なかなか理想とする人材が獲得できないなど、何か悩んでいる方はぜひお気軽にご相談ください。

適性検査とは自社にマッチした人材を獲得するヒント

履歴書や面接時だけでは見えづらい、候補者の性格や行動特性などの内面を把握できる適性検査。選考時に役立つだけでなく、入社後の早期退職抑止やデータの蓄積による採用戦略の向上など、メリットは多岐にわたります。Wantedlyと併用することで、自社とマッチする人材を獲得できる可能性がさらにアップ。適性検査をヒントとして活かし、採用活動を成功させましょう。

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