ダイレクトリクルーティングとは、企業側から候補者に直接アプローチをする採用手法です。気になる候補者にアプローチできるため、理想の人材を採用することが叶いやすくなります。今回はダイレクトリクルーティングの意味や他媒体との違い、ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリットとともに、自社に合うサービスの選び方を紹介します。
【攻めの採用】ダイレクトリクルーティングについて
多くの企業から注目を集め、採用手法の一つとして定着したダイレクトリクルーティング。導入を検討しているのであれば、意味や他の採用手法との違いを確認しておきましょう。まずはダイレクトリクルーティングの意味と注目される背景、他の採用手法との違いを紹介します。
ダイレクトリクルーティングの意味と、注目される背景
ダイレクトリクルーティングとは採用手法の一つです。企業が候補者へ直接アプローチします。海外では「ダイレクトソーシング」と呼ばれることが多いですが、日本ではダイレクトリクルーティングが一般的です。
従来の採用手法は、候補者からの応募を「待つ」ものでした。それに対しダイレクトリクルーティングは、企業から動く「攻め」の採用手法と言えます。少子高齢化が進む現代は人手不足が加速し、企業同士の採用競争が激化。ダイレクトリクルーティングは自社の魅力をアピールできることから、多くの企業から注目されています。
他媒体との違い
従来の採用手法として代表的なのは、求人サイトや人材紹介会社の利用です。
求人サイトは多くの求職者から応募がくる可能性があり、一度の掲載で採用が完了すればコストを抑えられるのがメリットです。しかし、求人情報が多くの求職者の目に留まるからこそ、自社が求める人材が集まらなかったり、選考に時間がかかったりすることも。
人材紹介会社は自社が求める人材を紹介してもらえるので、採用活動が効率的に進みます。初期費用は発生せず、成功報酬型としている会社が多いため、採用が完了するまでは費用が発生しません。ただし成功報酬型ゆえに、採用した人材に与える年収の約30～40％の料金を人材紹介会社に支払う必要があります。
それに対しダイレクトリクルーティングは、企業側が候補者をピックアップするため、理想とする母集団を形成できる可能性が高まったり、他の採用手法ではなかなか出会えない人材を見つけたりできます。なかには転職エージェントが登録しているサービスも存在するなど、魅力が豊富です。
なお、どの採用手法が合っているのかは企業によって異なります。自社の採用戦略やかけられる費用などを踏まえ、どの手法が良いのか考えましょう。
ダイレクトリクルーティングの3つのメリット
採用手法の一つとしてダイレクトリクルーティングが定着したのは、それだけ企業にとってメリットがあるからです。ここでは数あるダイレクトリクルーティングのメリットの中から、代表的なものを3つ紹介します。
1.理想とする人材にアプローチできる
ダイレクトリクルーティングの最大のメリットは、自社の理想とする人材にピンポイントでアプローチできること。従来の「待つ」採用手法では、待てど暮らせど理想とする人材からの応募がなく、採用活動が停滞した経験はないでしょうか。
ダイレクトリクルーティングでは、どのような層がどのくらい登録しているのか把握できます。その中から気になる候補者に直接アプローチできるため、自社の希望とマッチする人材を採用できる可能性が高まります。
2.転職潜在層にもアプローチできる
求人サイトや人材紹介会社と違い、ダイレクトリクルーティングに登録している利用者の中には「今より条件が良い会社があれば転職したい」と考える、転職潜在層も一定数存在します。自社の魅力を伝えることで、転職潜在層の心を動かし、転職のきっかけを作ることもダイレクトリクルーティングなら可能なのです。
3.使い方次第では採用コストを抑えられる
求人サイトでは掲載料が、人材紹介会社では成功報酬が発生します。
ダイレクトリクルーティングサービスの費用は、大きく分けて人材データベースの利用料を先に支払う「先行投資型」と、採用が決定した際に支払う「成果報酬型」の2種類です。実際の金額は会社によって異なるものの、一般的にダイレクトリクルーティングの成果報酬は人材紹介会社より低めに設定されていることが多くなっています。
そのため、ダイレクトリクルーティングは効率的な使い方ができれば、一人あたりの採用コストを抑えることが可能です。
ダイレクトリクルーティングの3つのデメリット
どの採用手法が自社に合っているのか知るには、各手法のデメリットも把握しておくことが大切です。そこで続いては、ダイレクトリクルーティングのデメリットを紹介します。
1.採用担当者に負担がかかりやすい
ダイレクトリクルーティングでは、企業側が送るスカウトメールがきっかけで採用が進みます。そのためには、人材データベースを使った候補者探しが必要です。気になる候補者が見つかったらスカウトメールの作成、候補者との連絡、面接日の設定や候補者管理など、一連の内容を自社のリソースで行います。
そのため他の採用手法と比べると、ダイレクトリクルーティングは採用担当者に負担がかかりやすい傾向にあります。
2.すぐに結果が出ないこともある
ダイレクトリクルーティングは、自社の持つ魅力や採用力が成功を左右します。また、なかには転職潜在層も登録しているため、企業側からアプローチをしてもすぐに採用につながらないことも。ダイレクトリクルーティングは、長期的に取り組むことが成功のコツです。
3.運用のノウハウが求められる
ダイレクトリクルーティングは企業側が動く採用手法ですので、運用のノウハウが求められます。候補者の心を動かすスカウトメールの作成や採用工程など、続けていく中で自社ならではのノウハウを培っていく必要があります。
ダイレクトリクルーティングが向いている企業の特徴
採用活動を成功させるには、自社に適した採用手法を選択することが欠かせません。どんな企業がダイレクトリクルーティングに適しているのか、特徴を紹介します。
従来の方法では理想の人材が採用できていない
専門的なスキルを持った人材は限られており、どの企業も欲します。そのため、そもそも転職市場に少ない傾向にあります。求職者からの応募を「待つ」従来の採用手法では、そのような人材からの応募は望みにくいでしょう。
専門的なスキルを持つ人材や即戦力となる人材など、理想とする人材を採用できていない企業がダイレクトリクルーティングを活用すれば、直接アプローチすることで採用につながる可能性があります。
採用ノウハウ・採用力アップも目指している
先述した通り、ダイレクトリクルーティングで発生する業務は社内のリソースで行うため、続けた分だけノウハウが蓄積していきます。ダイレクトリクルーティングは、採用ノウハウや採用力アップを目指す企業にも適しているでしょう。
自社に合うダイレクトリクルーティングサービスを選ぶポイント
1.採用ターゲットが登録しているか
サービスによって、利用者の層は異なります。求めるスキルや職種、年齢など、採用ターゲットが豊富なダイレクトリクルーティングサービスを選択しましょう。
新卒採用をする場合は登録している学生数に加え、大学属性や学部の系統なども確認しておきます。
2.企業・ユーザーどちらのプロフィールも充実しているか
ダイレクトリクルーティングで気になる人材を探す際は、ユーザーのプロフィール閲覧が欠かせません。一方、スカウトメールを受け取ったユーザーも、メッセージの内容だけでなく企業の情報も確認します。
企業とユーザー、どちらのプロフィールも充実しているサービスであれば、企業にはユーザーのスキルや経験、理想の働き方などが、ユーザーには企業の魅力などが伝わり、両者が納得のいくマッチングになりやすいでしょう。
3.返信率が高いか
ダイレクトリクルーティングでは企業がスカウトメールを送るため、ユーザーからの返信率も重要です。返信がないと話をすることもできませんので、サービスを選ぶ際は返信率を必ず確認しましょう。
返信率が高いサービスは、アクティブユーザーの数に期待が持てます。一方、返信率が低いサービスはマッチング精度が低いのかもしれません。
ダイレクトリクルーティングは「Wantedly」の活用を
自社の魅力を伝え、理想とする人材を採用したい。そんな企業におすすめなのが、Wantedly（ウォンテッドリー）です。上手に活用、または運用代行サービスを利用することで、きっと採用活動がスムーズになるでしょう。こちらではWantedlyの特徴や返信率、運用代行サービスを紹介します。
300万人が利用中の採用オウンドメディア
Wantedlyには、300万人のユーザーと45,000社以上が登録している採用オウンドメディアです。最大の特徴は、給与条件の記載をNGとしているところ。金銭面ではなく、企業の魅力や理念、文化などを発信して、ユーザーからの共感を得ることでマッチングするサービス、それこそがWantedlyです。
ユーザーの年齢層はミレニアル世代が中心で、エンジニアやデザイナー、セールス、マーケティングなど、成長領域であるWeb領域の人材が多く登録しています。
ダイレクトスカウトの返信率は約20％
Wantedlyでは、データベースに登録されている人材を自由に検索でき、候補者へメッセージを送信する「ダイレクトスカウト」機能を利用できます。スカウトメールの返信率は約20％と、数あるダイレクトリクルーティングサービスの中でも一段と高いのが魅力です。
なおかつ、Wantedlyではさまざまな雇用形態や職種の募集を無制限で掲載できます。新卒・インターン、中途・副業採用、全職種対応など、あらゆる募集が可能です。
「Wantedly」の運用代行サービスを活用する方法もある
採用担当者へ負担がかかることに懸念があり、ダイレクトリクルーティングサービスを導入できていない企業は、株式会社リファイドの運用代行サービスを活用してみてはいかがでしょうか。代行サービスを活用すると、採用担当者への負担が軽減されるだけでなく、運用が効率化されて採用もスムーズに進むでしょう。
メインページや募集記事、ストーリー記事、スカウトテンプレートの作成に加え、応募者への1次対応や応募者管理もリファイドにお任せください。
ダイレクトリクルーティングを選択肢に入れた企業も、まだ不安が残る企業も、まずはお気軽にリファイドまでご相談ください。
採用に悩む企業こそ、ダイレクトリクルーティングの検討を
求人サイトなどに求人情報を掲載しているものの、理想とする人材に出会えていない。そんな企業は、ダイレクトリクルーティングを導入することで採用活動がスムーズになるかもしれません。なかでも、約20％という高い返信率を誇るWantedlyなら、きっと良い出会いがあるでしょう。この機会に、ダイレクトリクルーティングの導入を検討してみてはいかがでしょうか。